美容業の価格は比較的
安定してしまっている

下のグラフは、2020年を100とした消費者物価指数を、「総合」「鶏卵」「光熱・水道」「一般外食」そして「理美容サービス」の各品目について、2000年から10年ごとにプロットし、’24年の指数を加えたものである。

これを見ると、’20年以降、全体的に物価が高騰していることが分かるが、この中では、理美容サービスの上昇率が、「総合」（値上げには認可が必要な鉄道運賃や、値上げのしづらい家賃などが、比較的大きなウエートで含まれている）よりも低くとどまっていることに着目したい。

また、’00年に対する’24年の高騰率に目を向けると、かつて「物価の優等生」と言われた「鶏卵」が最も高騰しており、「理美容サービス」はやはり「総合」を下回っている。上昇カーブもなだらかであり、理美容業はある意味「令和の物価の優等生」かもしれない。

ただし、鶏卵がこれまで物価の優等生であり続けたのは、品種改良や飼育法が飛躍的に進歩し、生産コストを一定に抑えることができていたからだ。一方、美容業は労働集約型産業であり、対応できる客数は大きく変わらない。つまり美容業は、物価の優等生であっては「いけない」産業なのである。

美容業は、価格を言い値で設定でき、かつ、技術やデザインから、空間、美容師の人物そのものに至るまで、付加価値を高めるポイントが多数存在する。その上、ヘアに関する悩みを持つ人が多いため、お悩み解決のアプローチから高付加価値を得ることも難しくない。美容メニューを完全に代替するものもない。すなわち、美容業は付加価値（価格）を上げやすい業種なのである。

美容業は付加価値（価格）を上げやすい業種

このような条件がそろっている利点を生かし、提供している施術・サービスへの対価（付加価値）が、今の物価高騰時代に見合っているのか、早急に検討する必要があるのではないだろうか。

※本記事は、月刊『美容の経営プラン』2025年8月号から転載した記事です。